世界の通貨
- 豪ドル（AUD）
- かつての基軸通貨であり、激しい値動きが特徴。
通貨の特徴
オーストラリアは、世界屈指の資源国です。石炭、鉄鉱石、金、原油、アルミニウム、亜鉛などを豊富に有し、鉱物資源の価格が高騰したときには豪ドルも堅調に推移する傾向にあります。また中央銀行である「オーストラリア準備銀行（RBA）」は金利を積極的に上げる傾向にあり、そのためリーマンショック後の世界的な低金利政策のなかでも、いちはやく利上げへ転換。アメリカや日本など低金利を続ける国々との金利差が広がってきています。
通貨としての動き
豪ドルは「高金利通貨」としてスワップ派の投資家から人気のある通貨です。これはオーストラリア経済が安定した傾向にあり、金利は高めに推移。キャリートレードの対象ペアとして選ばれるからです。しかしリーマンショック時のように、その巻き戻しが起きた際は逆方向へと大きく動く場合もあり、トレンドの見極めがとても大切です。また日々の値動きもボラティリティが高く、レバレッジをかけた取引では厳格なリスク管理が重要です。
相場の一般的な変動要因
トレンドを形成する要因としては、おもに2点あります。（1）「高金利通貨」として米ドルや円などの低金利通貨と逆相関の値動きとなり、その金利差が広がるほど豪ドルが買われる傾向にあります。そのため各国の金利動向には注意が必要です。（2）「資源国通貨」として国際的な商品（コモディティ）価格のトレンドに連動する場合が多く見られます。以上2点のほかに、オセアニア地域の通貨としてNZドルとの連動性の高さも注目したい点です。
主要経済指標
金融政策決定会合、GDP、経常収支、貿易収支、消費者物価指数、生産者物価指数、個人消費、小売売上高指数、Westpac消費者信頼感指数、失業率、新規雇用者数
現在の経済状況
2007年までオーストラリアの経済は堅調に発展してきました。しかし2008年のリーマンショックを契機として、経済状態は減速傾向で推移。こうした状況に対応するため、豪州準備銀行（RBA）は2008年8月には7.25％もあった政策金利を段階的に3.0％（2009年6月）へ引き下げ（1960年以降の最低水準）。ラッド政権も104億豪ドルに上る経済対策を実施し、GDP成長率は2009年の後半から改善傾向が見られるようになりました。このため政策金利を再び利上げスタンスへ転換、4.50%（2010年5月時点）にまで引き上げられています。
相場が動く時間
オーストラリアのシドニー市場、そしてニュージーランドのウェリントン市場は、世界でいちはやく開く市場として、その値動きが注目を集めます。たとえば週末にG8などの会議が行われ重要な決定がされた際や、突発的なニュースが起きた場合など、月曜日の朝一番でオセアニア市場がどう反応し、アジア市場へ引き継がれるのか注意が必要です。しかし普段は参加者が少なく、流動性が低い傾向にあります。またオーストラリアの経済指標は日本の午前10時前後に発表されることが多く、その時間帯に大きく動くこともあります。
ウェリントン・シドニー市場が開いている時間帯 / 日本時間では4時頃から16時頃まで
ウェリントン・シドニー市場と東京市場が重なる時間帯 / 日本時間では6時頃～16時頃
- ※上記の時間は夏時間を基準にしています。冬の標準時間では、上記の日本時間を1時間遅らせます。
- ※北半球と南半球では季節が逆となるため、3月～10月頃が南半球の標準時間（冬時間）となります。
- ※サクソバンクFXではシドニー時間の月曜・午前5:00よりお取引いただけます。
主要貿易品目・相手国・地域
主要貿易品目（2008年）
| 輸出 | ： | 石炭（20.9％）、鉄鉱石（13.6％）、非紙幣用金（6.4％） |
|---|---|---|
| 輸入 | ： | 原油（7.9％）、乗用車（6.5％）、石油製品（6.7％） |
主要貿易相手国・地域（2008年）
| 輸出 | ： | 日本（22.7％）、中国（14.6％）、韓国（8.3％） |
|---|---|---|
| 輸入 | ： | 中国（15.6％）、米国（11.8％）、日本（9.0％） |
貿易額（2008年7〜6月FOB）
| 輸出 | ： | 2,317億2,800万 豪ドル 1,706億1,447万ドル |
|---|---|---|
| 輸入 | ： | 2,235億1,400万 豪ドル 1,645億6,674万ドル |
データ出典：外務省、JETRO
オフィシャル・キャッシュレート
失業率推移
| 通貨略称 | AUD、オージー |
|---|---|
| 中央銀行 | オーストラリア準備銀行（RBA＝Reserve Bank of Australia） |
| 政策金利 | キャッシュレート |
| 実質GDP成長率 | 1.0％ [2008年]（7〜6月） |
| 1人当たりのGDP（名目） | 46,824ドル [2008年] |
| 失業率 | 6.2％ [2008年] 年度末 |
| 経常収支（国際収支ベース） | -384億4,700万 豪ドル [2008年]（7〜6月） -283億739万ドル [2008年]（7〜6月） |
| 貿易収支（国際収支ベース） | 58億500万 豪ドル [2008年]（7〜6月） 42億7,405万ドル [2008年]（7〜6月） |
| 外貨準備高 | 400億4,540万ドル [2008年] 翌6月末値 |
| 財政赤字対GDP比 | -1.2％ [2008年] 「-」は黒字 |
- サクソバンクFX証券株式会社
- 〒106-0041 東京都港区麻布台1-7-2 神谷町サンケイビル10F
第一種金融商品取引業者 登録番号：関東財務局長（金商）第239号
商品先物取引業者 経済産業省および農林水産省許可 - 加入団体：日本証券業協会、社団法人金融先物取引業協会、日本投資者保護基金、日本商品先物取引協会、
指定紛争解決機関 特定非営利活動法人証券・金融商品あっせん相談センター（FINMAC）
0120-007-390月曜AM8：00から土曜AM7：00
平日AM9：00から18：00以外の時間帯は外部サポートセンターの対応になります。
外部コールセンターでは、原則、取引ツールの操作方法のみのご案内とさせていただきます。
弊社の商品概要、取引、口座開設、登録情報、キャンペーンに関するご質問は、平日の09:00から18:00（年末年始を除く）にお問い合わせください。
- ■外国為替証拠金取引は通貨の価格を、貴金属証拠金取引は貴金属の価格を指標とし、それらの変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。これらの取引は取引金額が預託すべき取引証拠金の最低額（外国為替証拠金取引：個人の場合は取引金額に対して4～8％、法人の場合は取引金額に対して1～8％。貴金属証拠金取引：個人・法人ともに取引金額に対して6％～12%）に比して大きいため、その損失の額が取引証拠金の額を上回る可能性があります。さらに、売買の状況によってはスワップポイントの支払いが発生したり、通貨の金利や貴金属のリースレート等の変動によりスワップポイントが受取りから支払いに転じたりすることがあります。売買手数料については、無料コースのミニまたはスタンダードと有料コースのFX CHOICEがあり、FX CHOICEでは取引金額に一定の料率（0.001%～0.005%）を掛けて求めた手数料が新規／決済それぞれで課金されます。また、スタンダードとFX CHOICEでは、当社が定める取引数量未満の注文が約定した場合は数量に係らず1取引（片道）あたり10ドル相当のミニマムチャージが課金されます。
- ■外国為替オプション取引は外国為替証拠金取引を、貴金属オプション取引は貴金属証拠金取引を原資産とし、原資産の値動きやその変動率に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、オプションの価値は時間の経過により減少します。プレーンバニラ・オプションの売り側は取引金額が預託すべき取引証拠金の最低額（外国為替証拠金取引および貴金属証拠金取引と同額）に比して大きいため、損失の額が取引証拠金の額を上回る可能性があるほか、権利行使に応える義務があります。また、バイナリータッチ・オプションの売り側は預託すべき取引金額相当額を失う危険性があります。売買手数料については、プレーンバニラ・オプションは原則無料ですが外国為替証拠金取引・貴金属証拠金取引と同様にミニマムチャージが課金される場合があります。バイナリータッチ・オプションは無料でミニマムチャージの設定もありません。
- ■株価指数CFD取引は株価指数や株価指数を対象としたETF（上場投資信託）を、個別株CFD取引は個別株を、バラエティCFD取引はその他の有価証券関連ETFを、商品CFD取引は商品先物取引をそれぞれ原資産とし、それらの価格の変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、これらの取引は取引金額が預託すべき取引証拠金の最低額（個人の場合は取引金額に対して株価指数CFD取引が10％以上、個別株CFD取引が20％以上、バラエティCFD取引が20％以上、商品CFD取引が10％以上。法人の場合は取引金額に対して株価指数CFD取引が4％以上、個別株CFD取引が5％以上、バラエティCFD取引が5％以上、商品CFD取引が10％以上）に比して大きいため、その損失の額が取引証拠金の額を上回る可能性があります。さらに、売買の状況によってはオーバーナイト金利・借入金利・配当等調整金の支払いが発生したり、通貨の金利の変動によりオーバーナイト金利が受取りから支払いに転じたりすることがあります。売買手数料については原則無料ですが、株価指数CFD取引（ETFを原資産とする場合）・個別株CFD取引・バラエティCFD取引では、当社が定める取引数量未満の注文が約定した場合は数量に係らず1取引（片道）あたり一定のミニマムチャージが課金されます。ミニマムチャージの金額は決済通貨により異なり、円の場合は1取引あたり500円です。 ■上記全ての取引において、当社が提示する売価格と買価格にはスプレッド（価格差）があり、お客様から見た買価格のほうが売価格よりも高くなります。
