トレード用語辞典
な行
内部要因
相場に影響を与える要因の一つで、市場参加者のポジション（建玉）や注文の状況、あるいは固有の事情を意味する。ポジション整理の商いは内部要因の一つ。特段の手がかりがないにも関わらず相場が大きく動くような場合は、内部要因が主導していることがよくある。相場が膠着状態にあり方向性が定まらないときは、内部要因次第、玉の出方次第といった言い方をする場合もある。また、例えばポジションの残高が買いに大きく傾いている場合は、強い材料が出ても利食い売りなどで逆に相場が下がる場合があり、注意が必要となる。
仲値、中値、ＴＴＭ
銀行において対顧客向け売買取引レート（ＴＴＳ/ＴＴＢ等）の基準となるレートを指す。通常、銀行営業日の午前10：00に発表されるインターバンク取引実勢レートを基準にして決められる。ＴＴＳ（対顧客電信売り相場）は、日本円を外貨に替える時のレート（顧客から見た場合は買値）をいい、ＴＴＢ（対顧客電信買い相場）は、外貨を円に替える時のレート（顧客から見た場合は売値）のことで、各銀行が公示する仲値（ＴＴＭ）を基準にして決定される。
投げ売り
買い方が損失覚悟で売り手仕舞いに出ること。相場が底値圏と思われた水準からさらに下げ続け、買い方が我慢しきれずに投げ売りに出ると、相場は一段安になって当面の底をつけることが多い。反対は踏み上げ。
ナスダック（NASDAQ）
1971年に全米証券業協会（NASD）の主催で開設されたアメリカ合衆国にある世界最大の新興企業（ベンチャー）向け株式市場。ニューヨーク証券取引所に比べると、公開基準が緩やかであり、日本のマザーズ市場やヘラクレス市場にあたる。
ナスダック100
ナスダック上場の米国内および 外国で発行された金融以外のセクターで時価総額と売買代金の高い100銘柄で構成される。S&P500やダウ平均株価と異なり、構成銘柄に金融会社が含まれず、ハイテク関連の銘柄比率も多い。
成行注文（なりゆきちゅうもん）
現時点での市場実勢レートで売買したい時に使用する注文方法のこと。成行注文の場合、売買レートを提示された側(お客様)は、ビッドレートで売ることになり、オファーレートで買うことになる。マーケット注文ともいう。注文の成立を優先したい場合に用いる。
日本銀行
わが国の中央銀行で、貨幣(日銀券)の発行管理の他、決済業務、金融政策の運営、国債の発行などを行い、金融市場の中心的存在。日銀券は財務省が製造し、日銀の当座預金を通じて市中に発行される。ＢＯＪ（Bank Of Japan）。
日銀短観
日銀が３ヶ月に一度公表している「企業短期経済観測調査」のことで、「全国企業短期経済観測調査」と「主要企業短期経済観測調査」の二つのアンケート調査からなる。企業が景気をどうみているか（「良い」「さほど良くない」、「悪い」といった業況判断）、また、売上高や収益といった具体的な内容について聞いており､経営者が経済の状態をどう感じているのか理解できる。証券市場や為替市場でよく材料視される。
日経225（日経平均株価）
東京証券取引所第一部上場銘柄のうち、代表的な225銘柄を対象とした株価指数。いわゆる、日経平均、日経ダウと呼ばれていて、日本ではもっとも代表的な株式市場の動きを表す指標。
値洗い
もともとは、株価先物指数取引や商品先物取引などにおいて、取引所が毎日発表する清算値段と、未決済建玉の当初買付け値段（又は売付け値段）を比較し、帳簿上の評価計算を行うこと。
※当社では、常時計測によってインターバンク市場の実勢レートを基準に、お客様の未決済建玉の損益評価を行い、当社の定める計算方法において、お客様の現在の預託証拠金状況を常に把握できる仕組みを採用しています。
- サクソバンクFX証券株式会社
- 〒106-0041 東京都港区麻布台1-7-2 神谷町サンケイビル10F
第一種金融商品取引業者 登録番号：関東財務局長（金商）第239号
商品先物取引業者 経済産業省および農林水産省許可 - 加入団体：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本投資者保護基金、日本商品先物取引協会、
指定紛争解決機関 特定非営利活動法人証券・金融商品あっせん相談センター（FINMAC）
0120-007-390月曜AM8：00から土曜AM7：00
平日AM9：00から18：00以外の時間帯は外部サポートセンターの対応になります。
外部コールセンターでは、原則、取引ツールの操作方法のみのご案内とさせていただきます。
弊社の商品概要、取引、口座開設、登録情報、キャンペーンに関するご質問は、平日の09:00から18:00（年末年始を除く）にお問い合わせください。
- ■外国為替証拠金取引は通貨の価格を、貴金属証拠金取引は貴金属の価格を指標とし、それらの変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。これらの取引は取引金額が預託すべき取引証拠金の最低額（外国為替証拠金取引：個人の場合は取引金額に対して4～8％、法人の場合は同1～8％。貴金属証拠金取引：個人・法人ともに取引金額に対して6％～12%）に比して大きいため、その損失の額が取引証拠金の額を上回る可能性があります。さらに、売買の状況によってはスワップポイントの支払いが発生したり、通貨の金利や貴金属のリースレート等の変動によりスワップポイントが受取りから支払いに転じたりすることがあります。売買手数料については、無料コースのミニまたはスタンダードと有料コースのFX CHOICEがあり、FX CHOICEでは取引金額に一定の料率（0.001%～0.005%）を掛けて求めた手数料が新規／決済それぞれで課金されます。また、スタンダードとFX CHOICEでは、当社が定める取引数量未満の注文が約定した場合は数量に係らず1取引（片道）あたり10ドル相当のミニマムチャージが課金されます。
- ■外国為替オプション取引は外国為替証拠金取引の通貨を、貴金属オプション取引は貴金属証拠金取引の貴金属を原資産とし、原資産の値動きやその変動率に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、オプションの価値は時間の経過により減少します。プレーンバニラ・オプションの売り側は取引金額が預託すべき取引証拠金の最低額（外国為替証拠金取引および貴金属証拠金取引と同額）に比して大きいため、損失の額が取引証拠金の額を上回る可能性があるほか、権利行使に応える義務があります。また、バイナリータッチ・オプションの売り側は預託すべき取引金額相当額を失う危険性があります。売買手数料については、プレーンバニラ・オプションは原則無料ですが外国為替証拠金取引・貴金属証拠金取引と同様にミニマムチャージが課金される場合があります。バイナリータッチ・オプションは無料でミニマムチャージの設定もありません。
- ■株価指数CFD取引は株価指数や株価指数を対象としたETF（上場投資信託）を、個別株CFD取引は個別株を、バラエティCFD取引はその他の有価証券関連ETFを、商品CFD取引は商品先物取引をそれぞれ原資産とし、それらの価格の変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、これらの取引は取引金額が預託すべき取引証拠金の最低額（個人の場合は取引金額に対して株価指数CFD取引が10％以上、個別株CFD取引が20％以上、バラエティCFD取引が20％以上、商品CFD取引が10％以上。法人の場合は取引金額に対して株価指数CFD取引が4％以上、個別株CFD取引が5％以上、バラエティCFD取引が5％以上、商品CFD取引が10％以上）に比して大きいため、その損失の額が取引証拠金の額を上回る可能性があります。さらに、売買の状況によってはオーバーナイト金利・借入金利・配当等調整金の支払いが発生したり、通貨の金利の変動によりオーバーナイト金利が受取りから支払いに転じたりすることがあります。売買手数料については原則無料ですが、株価指数CFD取引（ETFを原資産とする場合）・個別株CFD取引・バラエティCFD取引では、当社が定める取引数量未満の注文が約定した場合は数量に係らず1取引（片道）あたり一定のミニマムチャージが課金されます。ミニマムチャージの金額は決済通貨により異なり、円の場合は1取引あたり500円です。
- ■上記全ての取引において、当社が提示する売価格と買価格にはスプレッド（価格差）があり、お客様から見た買価格のほうが売価格よりも高くなります。
