トレーダーが企業のファンダメンタルズ評価を行う際には、1株につきどれぐらいの利益を出しているかを見ます。ある株式を購入するということは、その会社の株主になることなので、当然その企業が自分にとってどれぐらい利益を上げているのかを知りたくなるでしょう。

企業が1株につきどれぐらいの利益をあげているかを示すファンダメンタルズ情報を「1株当たり利益（EPS: Earnings Per Share）」と言います。この数字を導き出すには、企業の全体的収益を見て、これをその企業が発行している株式数で割ります。企業の収益が100億円で発行株式数が10億株とすると、会社のEPSは10円となります。

会社のEPSを確認したら、次に、1株当たりの利益に対して株価がどれぐらいかを見ます。この情報をトレーダーに示すファンダメンタルズ比率を「株価収益率（PER: Price Earnings Ratio）」と言います。PERで株価が相対的に高いのか安いのかを判断できます。トレーダーは割安の株価を探しているのでこれは非常に重要です。例えば、ある株式の1株当たり利益（EPS）が10円で、1株が200円とすると、PERは20倍です。この株式の以前のPERを見て、トレーダーは現在のPER20が比較的高いか安いかを判断します。

トレーダーはまた、企業が今後も利益を伸ばせるかどうかにも関心があります。今利益が出ていることは良いことですが、その企業が今後も成長できるかどうかを知りたいのです。過去の成長は将来の成長を保証するものではありません。小口投資家にとって嬉しいことは、企業が今後も成長するかどうかを判断する際に、これらの作業をすべて自分で行う必要はないということです。大きな金融機関では多くのアナリストを使って企業やその業界、現在及び今後の市場状況にどのように対応するかについて調査を行っています。これらのアナリストによる調査結果の多くはやや遅れて一般投資家にも公表されます。証券CFDを買おうと思っているなら、企業が今後成長するかどうかを確認しなければなりません。株式や証券CFDを空売りしようと思っているなら、企業の成長が鈍化する、あるいはゼロ成長となるのかを確認しなければなりません。

ある企業が株主に対してどれぐらい利益を上げているかを確認したら、次に、トレーダーはその企業が資産をどれぐらい効率的に活用しているかを見ます。効率的な企業は、非効率的な企業より株価も高くなります。それは、効率によって利益率が高まり、株主や証券CFD保有者にはより多くの利益が生じるからです。もちろん、ある産業（輸送等）で効率の良い数値でも、別の産業（医療など）では効率的とは言えない場合もあります。したがって、評価を行う企業の業界水準を知ることが重要です。

トレーダーが効率的に利用しているかどうか知りたい資産の1つは自己資本です。自己資本とは、会社の現金、有形資産、内部留保（株主にすぐに分配せずに投資のために留保する会社の利益）です。トレーダーが自己資本に注目するのは、企業が株主のものであるこれらの資産を効率的に活用していないならば、株主はこれらの資産を別のところで活かしたいと思うからです。資産をどれぐらい有効に活用しているか見るため、株主は自己資本に関する比較を行います。これは、PERでの会社の収益に対する株価の比較と同じです。この比較を「株価純資産倍率 (PBR: Price to Book Ratio)」と言います。

この指標は次のようなものです。
今、2つの貯金箱があってどちらも1000円で売られているとします。しかし、2つの貯金箱は同じではありません。最初の貯金箱には1000円が入っていますが、2つめの貯金箱には100円しか入っていません。どちらの貯金箱を1000円で買いたいと思いますか？もちろん1000円の入った貯金箱を買いたいでしょう。企業の株価純資産倍率(PBR)はこれと同じ概念です。企業の株価純資産倍率(PBR)を知るには、まず会社の帳簿価額を知らなければなりません。企業の帳簿価額は自己資本を発行株式数で割ったものです。会社の資産が500億円で発行株式数が100億株とすれば、この会社の帳簿価額は1株当たり50円となります。これが1株につき貯金箱に入っているお金です。次に、現在の株価を帳簿価額で割って株価純資産倍率(PBR)を出します。株価が200円であれば、株価純資産倍率(PBR)は4倍となります。PERと同様に、株価純資産倍率(PBR)で現在の株価が高いのか安いのかが分かります。

現金は企業にとって血液のようなものです。企業の業績の善し悪しに関わらず、資金が不足すれば企業は機能しなくなります。企業を成長させ、株価を上げるためには、企業には、従業員、外注先、株主（配当金として支払うか、内部留保として保有するかに関わらず）に支払う現金がなければなりません。

会社の最終利益、すなわち純利益を見て、この数字が企業の生み出す現金を表していると解釈するトレーダーもいます。純利益は、総売上高から支出分を差し引いた残りとされていますが、これは完全に正しいとは言えません。純利益は、企業が毎年支払う税金を決めるため政府が用いる数字です。しかし、政府は、企業が成長・拡大し、経済を押し上げ、雇用を創出してほしいと思っています。そのため政府は企業に減価償却や利息控除といったインセンティブを与えて成長と拡大を促しています。これらのインセンティブは企業が純利益を計算する際に計上されます。

トレーダーが注目しているのは、企業がどれだけの現金を生み出すかということであり、すべての調整を行った後の会社の利益ではありません。そのため、トレーダーは会社のフリーキャッシュフロー(FCF: Free Cash Flow)を見るのです。フリーキャッシュフローは企業の真のキャッシュフロー、すなわち、新しい計画に投資したり、配当という形で投資家に支払うために使える現金がどれぐらいあるかを表しています。会社のフリーキャッシュフローを知るには、会社の純利益に減価償却と償還支出を足し、そこから運転資金の増減と資本支出を差し引きます。

また、トレーダーは、ディスカウントキャッシュフロー（DCF: Discount Cash Flow）分析でフリー・キャッシュフローを用いて、企業が生み出せる現金に比べて株価が高いか安いかを判断します。